自動車メーカー各社の電動車両（PHV・PHEV・EV）の取組み＆電気自動車の車種一覧で紹介

2050年までに国内で生産・販売する車両は100％電動車両化するという目標が、経済産業省から発表されたのが2018年。
※https://www.sankei.com/economy/news/180724/ecn1807240036-n1.html

ハイブリッド車や電気自動車（ＥＶ）など、モーターを使った「電動車両」について世間の関心が高くなってきていますが、各メーカーはどのような取り組みを行っているのでしょうか。

これから電気自動車の購入を考えている人や興味がある人のために、電気自動車の概要や各メーカーの車種を紹介します。

まずは、「そもそも電気自動車とは何か？」という部分から見ていきましょう。

電気自動車とは？概要を解説

「電気自動車は電気で動く自動車である。」
というのは誰でも知っていますが、電気自動車にも種類が複数あるため、どのような違いがあるか知ることが大切です。

これから電気自動車を購入する人も、知識として電気自動車について知りたい人のために、電気自動車の概要を見ていきましょう。

EV（Electric Vehicle）とは電気自動車のこと

よくEVという言葉を耳にしますが、このEVは「Electric Vehicle」の略であり、電気自動車の通称としてよく使われ、電気自動車全体を指す言葉でもあり、基本的には充電を行って電気で走行するものという意味です。

一般的な自動車であるガソリン車は、ガソリンを燃焼させてエンジンを回転させますが、EVは電力を使い電動モーターを駆動させることで走行を可能にしています。

BEVとは

EVは非常に幅広い意味の言葉であり、電気だけの動力だけで走行する自動車はBEVと呼びます。このBEVは「Battery Electric Vehicle」の略であり、バッテリー式電動輸送機器という意味です。

BEVをEVと省略することも多いですが、純粋に電力だけで走行しているのはBEVだけになるため、電気自動車の購入を検討されている方は区別しなければなりません。

ハイブリッド車（PHV・PHEV）との違い

EVの中にはPHVやPHEVが含まれ、PHVとPHEVに違いはなく、各メーカーによって表記が変わるだけです。PHVは「Plug-in Hybrid Vehicle」の略でありハイブリッド自動車を指します。

PHVはガソリンエンジンと電動モーターを合わせ持っており、走行時に二酸化炭素を排出せず静かな操縦ができるメリットと、遠距離走行ができるメリットを兼ね備えているEVの中でも特に人気の種類です。

2050年までに電動車比率100％になる

経済産業省は2018年に、日本で生産・販売する自動車を2050年までに全て電気自動車にする目標を掲げました。

温室効果ガスの排出を抑制することが目的であり、日本だけでなく世界で同時に取り組まれている内容です。

電気自動車の普及は国が主導となって進めている課題であるため、今後も制度の見直しや低価格化が期待されています。

自動車メーカーの取り組みと車種

主要な自動車メーカーが行っている電気自動車の取り組みや車種を見ていきましょう。

トヨタの電気自動車の取り組み

トヨタではプリウスを始めハイブリッド車の販売を行っており、電気だけで走行できる小型電気自動車を開発中です。

一般販売はしていないものの、軽自動車からトラックまでEVの多用化する取り組みを行っています。

【車種】

プリウスPHV

トヨタは、ハイブリッド車がいろいろ出ていますね。
レビューなど：エスティマハイブリッド新車購入価格＆乗車レビュー評価 実際の燃費の口コミ／TOYOTA車のミニバン

日産の電気自動車の取り組み

日産は100％電気で動く電気自動車リーフを販売したのが2010年。今では世界では20万台以上走っています。
電気自動車用のバッテリーに強みがあるだけでなく、スマートフォンで操作できる自動車を開発しており、国内だけでなく世界に通用するメーカーです。

【車種】

リーフ（BEV）

 三菱自動車の電気自動車の取り組み

三菱自動車が誇るMiEV技術は、大容量のリチウムイオン電池と小型で高性能なモーターを組み合わせており、環境汚染防止・地球温暖化防止・脱石油といった環境問題に貢献しています。

【車種】

i-MiEV（BEV）

「三菱i-MiEV」は発売当初は軽自動車でしたが、2018年4月19日に発売された改良モデルから全長が85mm拡大され、登録車（小型自動車 / コンパクトカー）扱いとなりました。

軽自動車の「三菱i-MiEV」を買い替えたい人は「軽自動車の買い替え手帳」へどうぞ。

 アウトランダーPHEV

 ホンダの電気自動車の取り組み

ホンダは再生可能エネルギーの活用に注力しており、電気自動車の開発では電力の貯蔵性能の注目。不安定な電源を改善する取り組みを行っています。
現在では、ワイヤレス充電や15分で行える超高速充電の実現に向けて開発を進めているメーカーです。

【車種】

クラリティPHEV EX

 フォルクスワーゲンの電気自動車の取り組み

フォルクスワーゲンは外車の中でも特に電気自動車への移行を進めているメーカーであり、約10年後である2028年には70車種弱をEV車にすると発表しています。

【車種】

e-ゴルフ（BEV）

 テスラの電気自動車の取り組み

世界の電気自動車市場の大手メーカーであるテスラは、2008年に販売したロードスターを始め多くの電気自動車を世界中に展開しています。
バッテリーはパナソニックと提携しているなど、新しい技術の開発に余念がありません。

【車種】

Model S（BEV）

 BMWの電気自動車の取り組み

BMWは積極的に電気自動車の開発を行っており、2025年までには25車種を揃える予定です。
技術の開発だけでなく、同じラインでBEVからハイブリッド車、ガソリン車まで生産できるように量産できる体制を整えています。

【車種】

BMWi3（BEV）

BMWi8（PHEV）

電気自動車のメリット

電気自動車が人気なのは、ガソリン車と比較するとメリットが多いからですが、具体的にどのようなメリットがあるか見ていきましょう。

環境に優しい

電気自動車の最もインパクトがあるメリットは環境に優しいという点であり、自動車メーカーも企業の社会的責任として環境に配慮できる電気自動車の生産を行っている部分もあります。

地球温暖化の原因である二酸化炭素は、自動車から多く排出されているため、世界的にも自動車の排気は注目されている問題です。

そこで、電気自動車が排出する二酸化炭素の量はゼロ。

各自動車メーカーだけでなく、経済産業省も気候変動の原因となる温室効果ガスの抑制を期待して、電気自動車を普及させるように働きかけています。

経済性に優れている

電気自動車を所有するメリットは、ガソリン代よりも充電する電気代が安く経済的であること。ガソリンのような有限の資源を使わずに低コストで自動車を利用できることも世界的に電気自動車が普及している理由の1つです。

同じ距離を走るのに必要な費用はガソリンの5分の1ほどになり、燃料代を抑えることができ、一部の電気代のプランには夜間の電気料金が割安になるものがあるため、このプランを利用すると電気自動車の充電をさらに安くできます。

補助金が支給される

電気自動車は国から補助金が支給されるメリットがあり、一般的な車を購入するよりもお得感があるため、電気自動車を検討している人は多いです。

補助金は1種類だけでなく、国の制度であるクリーンエネルギー自動車等導入促進対策費補助金以外にも、地方自治体が実施している補助金もあります。

自治体も補助金を実施している場合、条件を満たせば二重で補助金を受け取ることが可能でさらにお得。

ガソリン車より税金が安い

電気自動車は補助金が支給されるだけでなく、自動車取得税や重量税が無料になるエコカー減税が適用されるため、税金が非常に安くなる効果があります。

自動車を購入した年だけでなく、自動車の排気量で決まる税金も安くなるため、翌年の自動車税もお得です。

環境に良いことや燃料代を抑えられるイメージが強いですが、電気自動車は得する制度が多くあることも大きな魅力と言えるでしょう。

加速が優れている

ガソリン車とで電気自動車を比較すると運転の性能に大きな差があり、特に加速のしやすさが違います。

ガソリン車は構造上、加速するためにはエンジンの回転数を一定以上にしなければなりませんが、電気自動車はエンジンの回転数に関係なく加速することが可能です。

加速性能が優れていると発進もスムーズになり、非常に運転しやすいことも大きなメリット。

静かで振動が少ない

電気自動車はエンジン音がなく、非常に静かなことでも人気があります。ガソリン車ではあれば、どんなに高性能な車種でも多少の振動は発生してしまい音を小さくすることは難しいです。

電気自動車は構造上、振動や騒音が発生しにくいため、静かな運転ができるようになります。

電気自動車のデメリット

電気自動車はメリットだけでなく深刻なデメリットもあり、普及の妨げになっていますが、どのようなデメリットがあるか解説します。

充電に時間がかかる

電気自動車の普段使うときに感じるデメリットの中でも特に不便なものは、充電に時間がかかることで、フル充電するためには通常充電で8時間から16時間かかります。場合によっては24時間以上かかることも。

ガソリン車の給油は5分程度で完了しますが、電気自動車は急速充電でも40分は充電時間が必要となるため、常に充電をしておかなければなりません。

急速充電は充電時間を短縮できるメリットがありますが、充電の最大値の80％までしか充電できない仕様となっています。

運転できる距離が短い

電気自動車はバッテリーの容量によって1回の航続距離が決まり、62kWhであれば570㎞、40kWhであれば400㎞ほど走行可能。

しかし、実際のパフォーマンスはおよそ6割程度になるため、62kWhで340㎞、40kWhで240㎞ほどしか走行できません。

急速充電を利用した場合は80％までしか充電できないため、充電時間を十分に確保できなければ長距離の移動は非常に難しいです。

電気自動車を購入したら、毎日充電をする習慣をつけないといけないため、ストレスを感じてしまうかもしれません。

充電できるスタンドが少ない

電気自動車で長く遠くまで運転するためには、充電の時間と回数が重要になりますが、電気自動車が充電できるスタンドは非常に少数。

自宅以外で通常充電を行うと少なくとも8時間はかかるため、勤務先以外では使えないでしょう。

全国には電気自動車が充電できるスタンドが約3万基ありますが、急速充電できるスタンドはその3分の1ほどしかありません。

つまり、充電スタンド自体の数は多く感じても実用的なスタンドの数は少なく、外出先で充電することは期待できず、電気自動車を購入するかどうか悩むところ。

自宅に充電設備を設置する場合も10万円前後の費用がかかるため、補助金などのメリットが実質相殺されることになります。

本体価格が高額

電気自動車の最大のデメリットは自動車の本体価格が非常に高いことで、一般的なモデルでも300万円から500万円前後します。

補助金・エコカー減税はお得に見えますが、そもそもの価格が高く深刻なデメリットも多いため手軽に購入するのは難しいです。

自動車メーカー各社の電動車両まとめ

各自動車メーカーは世の中に与える影響を考え、社会的責任を果たすために電気自動車の開発に力を入れていることが多く、2030年までには今の電気自動車の普及率は大きく向上するでしょう。

電気自動車のメリットやデメリットを紹介しましたが、今後はより多くの方が電気自動車を選べるように補助金などの制度、充電スタンド増設、技術発展による低価格が期待されています。

今後、電気自動車の購入を考えるときは、各メーカーが何に力を入れているのかチェックすることがおすすめです。